妊娠中に市販薬やサプリメントを服用してしまい、「このまま妊娠しても大丈夫なのか」と、少なからず不安を抱える女性は多いでしょう。そんな「うっかり飲んでしまった」という妊婦さんや、持病で服薬を続けなければいけない方々の不安にも対応するため、医学的に正しい情報を伝える日本初の相談窓口「妊娠と薬情報センター」が2005年、国立成育医療研究センターに開設されました。
それから15年。現在では同センターを訪れた妊婦さんの多くが、「相談後、妊娠継続に前向きになれた」という実績が報告されています。
妊娠と薬情報センターを立ち上げた国立成育医療研究センター周産期・母性診療センター主任副センター長の村島温子先生に、同センターの存在意義や社会的ニーズの背景、今後の展望などについてお話しを伺いました。
村島温子 / Atsuko Murashima 国立成育医療研究センター周産期・母性診療センター主任副センター長、妊娠と薬情報センター長。専門分野は合併症妊娠（特にリウマチ・膠原病）、母性内科学。
社会の変化と女性の高まるニーズを受けて。注目が集まる「母性内科」
ー まずは、「妊娠と薬情報センター」を立ち上げた経緯についてお聞かせください。
それにはまず、「母性内科」の話からさせてください。私が国立成育医療研究センターに移ってきたのは、2002年に母性内科が立ち上がったのがきっかけです。
母性内科とは、近年の社会変化にともない生まれた、従来の内科でも産科でもない新しい医療領域です。
主に、妊娠前から膠原病や橋本病といった慢性疾患をもつ女性や、妊娠中に妊娠糖尿病や妊娠高血圧症などの合併症を発症した女性に対し、内科と産婦人科を融合した専門的な知識のもとに診療し、母子ともに健全な妊娠、出生をサポートしていく科です。
医療の進歩で、慢性疾患を抱えながらの妊娠出産がより可能になり、はたまた晩産化の進行で基礎疾患保有率や妊娠合併症の頻度が上がり、さらに言えば未来の妊娠出産のために万全の準備をして臨みたい、といった女性たち個人のニーズが高まっている印象もあります。
裏を返せば妊娠に際し、医療的サポートを必要とする女性が社会に増えているということも言えるわけです。
こうした諸々の変化に対応し、妊娠前の慢性疾患や妊娠中の合併症にとどまらず、将来の妊娠に向けてのリスク予防＆健康増進に至るまで、周産期を中心とした幅広いライフステージで、母と子のWell-beingに伴走できる領域と言えます。
もともと私はリウマチや全身性エリテマトーデスといった、関節炎や腎臓など内臓の障害が特徴の膠原病を専門に診ていたのですが、膠原病を患う女性の妊娠は、妊娠中の症状のコントロールに加え、早産や胎児の発育不全の予防など、非常に慎重な管理が求められます。
ですから、こうした持病がある女性は、薬を飲んでいるからと最初から妊娠を諦め、子どもを持つことを断念する方が今も多くいらっしゃいます。医師の間でさえ、膠原病の女性の妊娠に後ろ向きな人がまだまだ少なくないと感じています。
ですが実際は、病気の特性を理解した専門家が介入すれば、たとえこうした持病があっても、子どもを持つことを諦めずにすむのです。ただし、そうした持病をコントロールしつつ胎児もフォローしていくには、内科と産科が両方診療でき、なおかつＮＩＣＵもしっかり整備されている必要があります。
そういう点で、国立成育医療研究センターはとてもいい環境にあり、私自身も、何度も何度も妊娠を試みながら、持病の影響で赤ちゃんを授かることができなかった患者さんの主治医などを経験したことから、持病を抱える女性の妊娠出産をサポートしたいという強い想いを抱えていましたので、母性内科に携わるようになりました。
ー 持病があるから、服薬しているからと妊娠を躊躇する女性が多くいらっしゃることについて、恥ずかしながらこれまで強く意識して考えてきませんでした。その「母性内科」が妊娠と薬情報センター開設へと繋がっていくのですか？
そうなんです。母性内科では、妊娠中も持病をコントロールするため、薬を使う指導を行っていきますが、妊娠中に薬を使うことは、母体だけでなく胎児にも影響を及ぼしますから医師も常に勉強が必要です。
そこで産婦人科の医師や薬剤師仲間と、妊娠と薬について勉強会を重ねるうち、より広く正しい情報を普及していきたいと考えるようになり、まずは「妊娠と薬外来」を開設しました。
そのようななか、タイミングよく厚生労働省のほうで、「妊娠と薬に関する相談や情報収集体制の強化を図るため、情報発信のためのセンターを作りたい」という構想が持ち上がりました。
それならばと、私が手を挙げたのがきっかけで、2005年に日本で初めて、当院で妊娠と薬情報センターが立ち上がったのです。
センターのほか、全国51の拠点病院でも相談可
ー 妊娠と薬情報センターの具体的な業務は？
当センターは、服薬による胎児への影響を心配する妊婦さんや、妊娠を希望する女性に対して医学的なアドバイスをするのが目的です。
直接センターの外来に来ていただいてもいいですし、電話相談も受け付けています。主治医を通じての相談依頼も可能です。全国に51ある拠点医療機関でも、対面による相談を受け付けています。
今のところ、主治医や拠点病院を通じた相談の場合、患者さんからの相談に対する回答は、当センターで作成した回答書をもとに、主治医や拠点病院の医師から説明してもらうことになります。
回答書については、センターに在籍する医師や薬剤師など医療スタッフが医学書などに掲載された論文など、最新のエビデンスに基づいた知識をもとに情報を収集、アップデートしており、それをもとに作成しています。
また、持病の有無にかかわらず、妊娠中に風邪薬や消炎鎮痛剤、アレルギー用の薬など、市販薬を服用して不安になってしまった場合なども、妊娠と薬情報センターで相談していただけます。
ー 初めて妊娠と薬情報センターを立ち上げたとき、周りからどんな反応がありましたか？
実は、初めはちょっと過激な、非常識な人間と思われたかもしれません（笑）。
というのも、当時は「妊婦さんに薬なんてとんでもない」という医師が圧倒的多数でしたから。ある医師からは「先生、とんでもない領域に足を踏み入れましたね。僕だったら、怖くてそんな領域には踏み込めない」と言われたこともあります。
一方で、当センターの取り組みに非常に感銘してくれた女医さんもいました。「先生はジャンヌダルクですね」と（笑）。
やはり、何かあったら一番訴訟を起こされやすい領域ではありますから、踏み込むには勇気がいりました。でも、「持病があるから、薬を飲んでいるからというだけで、妊娠を諦めて欲しくない」、という思いの強さがその後押しになりましたね。
当センターのサイトには、具体的な相談の手順や、よくあるQ＆A、授乳中の薬について情報を載せているのですが、今では有難いことに、当院のなかでは最もアクセス数が多いサイトになっています。
「妊娠継続を半ば諦めていた人」が相談後、30％から3％に
ー 先ほど、妊娠中に市販薬を飲んでしまい、不安を抱える方への相談も受け付けているとのことでした。そうしたケースでの相談も多いのでしょうか？
実際、センターに相談にいらっしゃる方の多くは、持病がある女性よりも、たまたま薬を飲んでしまったという人のほうが多いですね。
以前、当センターの外来で行った1,000例の相談について、相談前と相談後で、妊娠に対する気持ちがどう変化したかを調査したところ、相談の段階では、「妊娠継続を5割以上諦めていた人」が30％いたのですが、カウンセリングを受けることによって、30％を3％までに減らすことができました。
この30％から3％へと気持ちが変化した方の多くは、一般薬の服用で不安になっている方でした。
何の持病もなく、たまたま頭痛や風邪などで薬を飲んでしまった人ほど、「どうしよう、赤ちゃんに影響が出るなら妊娠を諦めようか」という気持ちになりやすい傾向があったんですね。
そういう人が相談によって安心を取り戻し、妊娠を継続しようと前向きになってくれることが、当センターの一つの効果だと考えています。
ー 個人的な感覚で恐縮ですが、よほど大量に服用しない限り、市販薬を何錠か飲んだからといって、妊娠の継続を諦めるという発想には至らないようにも思うのですが、実際は不安になられる方が多いということでしょうか？
そうですね。日本では約70％の女性が妊娠中に薬を飲んでいるという報告がありますが、実際に服用した薬が妊娠にどう影響するか、あるいは影響しないのか、エビデンスに基づいた正しい情報が不足したまま服薬しているのが現状です。
ですから「これを飲んでしまった、どうしよう、妊娠を諦めようか」と考え、中絶へと向かう女性はまだまだ多いと感じます。
現在、母体保護法では建前上、人工妊娠中絶は経済的な問題や、性暴力による望まない妊娠という理由でしかできませんが、実際に「薬を飲んだから」という理由で中絶に至る方も、数字に上がらないだけで潜在的に多いのではないかと感じています。
もちろん、本心では妊娠を継続したくないから、その自分へのエクスキューズとして薬を挙げているというケースもなかにはあると思いますが。
薬を飲んだから妊娠を諦めているのか、それとも妊娠を継続したくないから、その理由として薬を挙げているのか、正確なところは正直分かりづらいですね。
ー なるほど…。一方で、妊娠中に多く服用すると、胎児の発育に影響を与えてしまいかねない心配な市販薬もあると聞きます。
はい。たとえば、解熱剤や痛み止めとしてよく知られる非ステロイド系消炎鎮痛剤のイブプロフェンやロキソプロフェンは、妊娠後期の8か月以降に大量に使うと、動脈管という胎児にとって大切な血管が収縮し、胎児に心不全や全身のむくみが起きる可能があります。
ほかにも、抗血栓薬や精神神経系の薬、降圧剤など、妊娠週数によっては胎児毒性が心配な薬は多いんですね。サプリメントも安全と思われがちですが、ビタミンAについては妊娠初期に大量に摂取すると先天異常の危険性が高まることが報告されています。
このようなことから、私たちは本当なら心配しなくてもいいのに、薬の影響を過剰に心配して中絶してしまうということを防ぐというだけではなく、実際に胎児に影響を与えてしまう薬を服用しているのであればその情報をお伝えし、可能なら計画的に薬を変えていくという提案も行っています。
薬も、妊娠出産子育ても。「100％の安心」はない
ー 薬といえば、不妊治療では大量のホルモン剤などが使用されるケースもあり、これが胎児に後々影響を与えはしないかと、治療中に不安を抱える女性も多いと感じています。
そうですね。確かに不妊治療では非常に多くの薬剤などを使いますし、なかには、それらからの影響を心配される方もいらっしゃいます。
ただ、私個人の見解としては、こういった話をしだすと、本当にきりがないとも感じています。
実際、当センターに妊婦さんが相談にいらっしゃると、妊娠期間に飲んだ薬についてヒアリングさせていただくのですが、仮にご本人が心配な薬が10 種類のうち1種類であったとしても、私たちは他の9種類についても参考にうかがうようにしています。
不妊治療と一言でいっても、使う薬はクリニックによって全く違いますし、最近は不育症の治療に免疫抑制剤を使う施設もあり新しい薬がどんどん登場するので、聞き取りは大事なのです。
そうすると、本人は最初はまったく心配していなかった薬でも、「教えてください」と言われた途端、「危ないんですか？」と気になり始める。
実際、リスクの高い薬はそう多くはないのですが、ご本人からしてみたら、その場の空気一つで心配でなかったものが心配になってくる。とても微妙な問題だと感じています。
ー そうやって、ちょっとしたきっかけや、あるいはネットの書き込みを見てしまったことで、不安がだんだん増幅されていく、という気持ちは当事者としてはとてもよくわかります。
確かにそうですが、実際には、臨床に用いられているほとんどの薬が催奇形性の心配がないと報告されている薬なのです。
ただし、だからといってリスクがゼロというわけではありません。そこにはかなり低い確率ではあるけれども、危険性が潜んでいる可能性はあります。
ですから「リスクはなさそうですよ」と伝えて、「先生、じゃあ大丈夫ですよね」と言われると、ニュアンスがまた違うわけです。「いえ、100％健常な子が生まれるということを保証するのではなく、その薬を飲んだとしても、薬を飲んでいない女性と比べて、先天性異常の子が生まれるリスクの程度は変わりませんよ」、という話なのです。
薬を飲むことで受けるメリットがある反面、薬ですから多少なりともリスクは伴います。両者を秤にかけて母子が受けるベネフィットのほうが勝っていれば、使ったほうがいいという提案はします。
それでも、100％の安心を求めようとする方には、「もし異常なく生まれたとしても、成長の過程で重い病気を患ったり、震災や事故に見舞われたりすることもあるかもしれません。子どもを育てることはとても喜ばしいことですが、同時にリスクを引き受けることでもあるんですよ。それでも常に100％の安心を求めるのなら、その考えは改めたほうがいい」ときっぱりお伝えしています。
厳しい言い方かもしれませんが、患者さんのことを思うがゆえでもあります。世の中にゼロリスクというものは存在しないですし、リスクを負う覚悟がなければ、これから先の子育ては難しいとも思うからです。
何でも手に入る時代、問われる個々の「ヘルスリテラシー」
ー 妊娠と薬情報センターに寄せられる相談のなかでも、最近ならではの傾向はありますか？
たまたま、ここのところ2件続いたのですが、市販薬といっても、個人輸入したもので、適用がないのに本人が自己判断で服用している薬について、相談を受けることがありました。
一つは、精神疾患に対する薬で、それを飲むと頭がすっきりするということで、「このまま妊娠して大丈夫ですか？」という相談でした。
もう一つは、ビタミンA誘導体です。ニキビ用の治療薬として一時期美容クリニックで処方されることが多かったのですが、海外から個人輸入して服用していたそうなのです。先ほども申し上げましたように、ビタミンAを大量にとると催奇形性につながるんですね。
もちろん、一般的な情報はお伝えしましたが、医療機関で処方された薬ではありませんし、突き放すようで心苦しいですが「個人輸入であれば自己責任になりますよ」とお伝えするしかありませんでした。
個人輸入の場合、サイト上の薬剤情報が本当に正しいかどうか判断ができません。もしかしたら、実際の成分は違うかもしれない。今は安易に海外の薬にアクセスできる時代ですが、そのリスクは未知数です。
あくまでも薬は必要な人が適切に使ってはじめてメリットをもたらすものですから、個人輸入の危険性に対する啓発はとても大切だと思っています。
ー それは怖いですね。ネットを介して何でも手に入る時代だからこそ、ヘルスリテラシーをいかに身に付け、自己防衛、自己管理できるかが一番大事だと思いますが、そのために私たちにはどういう意識が必要だと思いますか？
そうですね。よく外来に相談にいらした方に、どうして相談にいらしたかを聞くと、「インターネット上の情報を見て不安になったから」という人がとても多いんですね。
具体的に何を見たのかを聞くと、個人の妊娠にまつわる匿名のブログや体験談や、個人が書いた妊娠中の薬の服用に関する「いい」「わるい」のまとめ情報だったりするのです。
個人が発信する情報は安易に書き換えられたりするので、信用できないものが多いのが実際です。正しい薬の情報を得るなら、公的な機関や医師がしっかり監修している情報にアクセスすることが大切ですよ、ということはお伝えしています。
また、そもそも適切な情報にアクセスでき、得られた情報をどれだけ理解できるかを考えた場合、それは大きな個人差があると思っています。
その中で、妊娠と薬情報センターにたどり着いてくださる人は、それなりに高いリテラシーを持った方だと感じますが、本当に情報を届けるべきターゲットは、センターになかなかたどり着かない人です。そこへどうアプローチしていけばいいか、今模索しているところです。
社会全体で「妊娠に不安を抱える女性」を支えるために。新たなプロジェクトも挑戦中！
ー 何か実際に取り組まれていることはありますか？
まず一つは、街の調剤薬局の薬剤師さんに気軽に相談できるようになることが大切だと思っています。
そこで、調剤薬剤師さんから薬の情報をもっと積極的に提供できるよう、病院の薬剤師と、調剤薬剤師との勉強会を始めたところです。
薬のことを自分で正しく理解しようとするのはなかなか難しいですが、薬剤師さんから聞くことで理解を深められる人は多いと思います。
ー 確かに、街の薬剤師さんがもっと薬の情報や、「なんでも相談してくださいね」というメッセージを発信してくれたら、私たちももっと安心して自分の体と向き合えるような気がします。それでは、最後にこれからの活動についてお聞かせください。
まずは、全国の大学病院に設置された、妊娠と薬情報センターの拠点病院の機能をもっと高めていくことです。
全国に51もの拠点病院があるにもかかわらず、拠点病院からの相談例は年間1,500件ほどで、まだまだニーズの掘り起こしができていません。
そのため、持病で薬を飲んでいるからと妊娠を諦めたり、薬を飲んだからと中絶に至ったりという方も結構いらっしゃるのではないかと思っています。
現在は拠点病院で受けた相談は、当センターで回答書を作成し、それをもとに拠点病院の医師が患者さんに回答している状況です。
今後は、薬にまつわる安全情報を当センターだけが発信するのではなく、そのデータベースを拠点病院とも共有し、どこの拠点病院でも同じように回答できるような仕組みを作りたいですね。
一方で、5年前に日本母性内科学会を立ち上げ、内科医や産科医、助産師や薬剤師たちとワークショップを開催し、妊娠中の薬の使い方について講演や研修を積み重ねていくといった活動を行っています。
こうした活動を通し、母性内科が行っている診療のノウハウや、現代社会においてなぜ母性内科が必要なのか、その問題意識をもっと医療界や社会全体で共有し、より妊娠に不安を抱える女性たちの力になっていけたらと考えています。
そのための足掛かりとして、よりグローバルな視点で母性内科の見識を深めるとともに、母性内科学を志す方々と出会う機会づくりのため、国際母性内科学会のレクチャーコースを日本で初めて誘致するというプロジェクトを立ち上げ、現在、クラウドファンディングに挑戦しているところです。
おかげさまで、志を同じくする医療関係者の皆さまなどからの温かいご支援で、即日目標達成することができ、次なるゴールとして、医師の方向けのeラーニングサイトの改善や患者さん向けホームページの新設など、社会全体で日本母性内科学会の存在や意義を広めるための新たな目標を設定したところです。
興味を持たれた方は、ぜひこの挑戦を、多くの方に広めていただければ幸いです。
取材・文 / 内田 朋子、写真 / UMU編集部、取材協力 / 後藤 美賀子先生（国立成育医療研究センター）
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